東京商工リサーチから、私が代表理事を務めるBack to the Nature（BTN)の実態調査票が届きました。GoogleのAI検索によれば法的回答義務はないのですが、回答して自社の正確な情報を伝えることで銀行からの融資がスムーズになる、取引先からの信用が高まるといったメリットがあるそうです。
デメリットとしては、外部の噂や推測、過去のデータでレポートが作成される可能性があり、実態より低く評価される恐れがあるそうです。
「噂」や「推測」でレポートを作成するなんて、理系研究者の私からすればあり得ないことなのですが、現実として送られてきた調査票に「誤った推測」が明記されていました。
私は男性なんだそうです。
登記の際に理事の性別を書く欄はなかったハズなのですが、念のため手続きをしてくださった司法書士事務所に確認して、やはり性別欄はないことを確認しました。おそらく東京商工リサーチは、「真澄」という名前から男性と推測したのでしょう。
BTNは融資が必要になるような事業を行う予定はありませんし、推測レベルの情報で書かれたかもしれない情報を利用するような方とは、お付き合いする気もありません。なのでこの調査には回答しないことにしました。
BTNの情報は下記のホームページで随時更新いたしますので、ご関心がありましたら、時々のぞいてみてください。
